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今回は、40年以上の投資経験を持つプロが「今まさに買い増している5銘柄」とその根拠を徹底解説します。

相場が荒れているとき、あなたはどう動きますか？売る？待つ？それとも買う？

パニックになりがちな下落局面こそ、長期投資家にとっての「仕込みのチャンス」

プロの視点を参考に、一緒に考えてみましょう。

今回の情報源：40年選手のウォール街プロが語る「今の買い場」

今回ご紹介するのは、米国の資産運用会社「ラファー・テングラー・インベストメンツ」のCEO、ナンシー・テングラー氏の投資戦略です。

40年以上のキャリアを持ち、機関投資家向けの運用で長期にわたり市場平均を上回るリターンを出してきた、ウォール街でも信頼の厚いプロフェッショナルです。

そんな彼女が、今の調整局面でも買い増しを続けている5銘柄とその理由を、詳しく見ていきましょう。

銘柄①ラム・リサーチ：AIバブルの恩恵を「裏口」から受けられる半導体装置メーカー

Nvidiaを直接買わなくても、AIの恩恵を受けられる方法があります。それがラム・リサーチへの投資です。

ラム・リサーチがAIと関係する理由

ラム・リサーチは、半導体を製造するための「工場の機械」を作っている会社です。

流れはこうなります。

1. AIブームでNvidiaのGPUが売れる
2. GPUに使われるメモリチップ（DRAM）の需要が急増する
3. DRAMメーカー（マイクロンなど）が設備投資を増やす
4. そこにラム・リサーチの製造装置が売れる

テングラー氏はこれを「裏口からのAI投資」と表現しています。直接AIチップメーカーを買わなくても、間接的に恩恵を受けられる構造です。

株価が年初来40%上昇でも「まだ買える」理由

「もう上がりすぎでは？」と感じる方もいるでしょう。

テングラー氏のファンドでも、大きく上昇したタイミングで一部は利益確定しています。

それでも、ポートフォリオの約5%を上限に、新規資金が入るたびに少しずつ買い増しているそうです。

「全力一括投資」ではなく「分割して積み増す」スタイルが、特に値動きの大きな銘柄には有効です。

バリュエーション（株価の割高感）も現時点では特別に高いわけではなく、中国市場が軟調でも他地域でシェアを拡大しているのも強みです。

AIの恩恵を割高感なく取りに行けるのが、ラム・リサーチの魅力と言えるでしょう。

銘柄②テスラ：「EV株」として見るのをやめると、評価が変わる

今のテスラはネガティブなニュースばかりです。でも、テングラー氏はそれでも買い増しています。

テスラへの逆風と、それでも買う理由

テスラが直面している現実は厳しいものがあります。

年初来で株価は約15%下落、ヨーロッパでの販売台数も減少、完全自動運転（FSD）も技術的な壁に当たっているという報告も出ています。

それでも彼女が注目しているのは、EV事業ではありません。

• 物理AI（ロボットやAIと連携した自動化）
• ロボット事業（ヒューマノイドロボット「オプティマス」）
• メガパック（大規模蓄電システム）

これらを組み合わせると、テスラは「AIインフラの中核企業」になる可能性があります。

テングラー氏は、ディープシーク・ショックで株価が急落したタイミングで1株240ドルで購入。

最初のポジションは数年前に1株100ドルで取ったと公表しています。

弱い時に仕込むスタイルですね。

「今の数字」ではなく「未来のストーリー」を買う

バリュエーションが高いという批判は確かに正しいです。

ただ、テングラー氏はアマゾンの事例を挙げています。

IPO当時は「利益も出ていないのに株価が上がる意味がわからない」と言われていたアマゾンも、ビジネスの可能性を信じた人には大きなリターンをもたらしました。

もちろん全企業がアマゾンになるわけではありません。

ただ、「今の財務指標では測れないポテンシャルを持つ銘柄に小さく仕込んでおく」という選択肢は持っておく価値があります。

大きく下がった時に少し買い、大きく上がった時に一部売る、という動き方が現実的でしょう。

テスラをEV株として見るか、物理AI企業として見るか。その視点の違いが、評価をガラリと変えます。

銘柄③マイクロソフト：「39%成長なのに失望」という市場の過剰反応が生んだ買い場

マイクロソフトは今年に入って株価が低迷しています。でも、その理由を聞くと首をかしげたくなります。

なぜ「39%成長」が失望されたのか

市場が失望した理由は、クラウド部門「Azure（アジュール）」の成長率が39%だったことです。

「40%に届かなかった」という理由で売られたわけです。

冷静に考えると、39%も成長している企業が「失望」と評価されているのは、少し不思議な話ですよね。

ファンダメンタルズは依然として強い

実際の数字を見てみましょう。

• 売上成長率：17%
• 利益成長率：24%
• Azure成長率：39%
• セキュリティ事業：専業上場企業を上回る規模

今年の予想PER（株価収益率）は約20倍、来年は19倍で、利益成長率は約20%。「PEGレシオ」という成長率を考慮した割安感の指標では1倍という水準です。

これは「成長率に対して割安」と判断できる水準です。

テングラー氏は昨年夏に一部利益確定していましたが、今は「AIがソフトウェアを丸ごと壊す」という過度な悲観論が広がりすぎていると判断して、再び注目しています。

市場の過剰反応こそが、長期投資家にとっての絶好の買い場になることがあります。

銘柄④サービスナウ：AIが増えるほど需要が増える「管制塔」企業

「AIがソフトウェア企業を壊す」と言われる今、それを逆手にとって成長できる企業があります。

サービスナウとはどんな会社か

サービスナウは、企業向けのIT管理ソフトウェアを提供する会社です。

ITの申請・承認・業務フローの自動化などを一括で管理するプラットフォームを持っています。

「垂直統合型」のビジネスモデル、つまり広い範囲を一社でカバーする仕組みが強みです。

AI活用が企業内で広がるほど、「どのAIが何をやっているか」「どこにセキュリティリスクがあるか」を一元管理する必要が出てきます。

サービスナウはその「管制塔」的な役割を担える数少ない企業のひとつです。

財務面と経営陣の姿勢も注目ポイント

財務面では、売上・利益ともに約20%超の成長が継続。利益率（マージン）も安定しています。

さらに注目したいのが、CEOが自腹で約300万ドル分の自社株を購入したという事実です。

経営トップが自分のお金で自社株を買うのは、会社の将来への強い自信の表れと見ることができます。

「勝者と敗者」を分ける視点

テングラー氏はすべてのソフトウェア企業を評価しているわけではありません。

• アドビ：AIへの転換が遅れたと判断して非保有
• セールスフォース：ユーザー数課金モデルがAIによる雇用減少で弱くなると判断

AI時代に強い構造を持つかどうかが、ソフトウェア企業の勝敗を分けます。サービスナウはその観点でも「勝ち残る側」と見られています。

AIが増えるほど需要が増えるという逆張りの構造こそが、サービスナウの最大の魅力です。

銘柄⑤ゴールドマン・サックス：M&A復活と規制緩和の恩恵を最も受ける金融株

5銘柄目は、テックとはまったく違う角度からの一手です。

なぜ今、ゴールドマン・サックスなのか

ゴールドマン・サックスは世界最大級の投資銀行です。

近年、企業の合併・買収（M&A）の仲介業務が低調でした。しかし、テングラー氏は今後これが大きく回復すると見ています。

その根拠は2つです。

1. 米国の規制環境の変化：ここ数年、M&Aの審査が厳しかったのが、緩和される方向に動いている
2. 地政学リスクの後退：中東の緊張が緩和されれば、M&Aが一気に再活発化する可能性がある

トレーディング部門とM&A部門の両方で業界トップレベルの競争力を持ちながら、どちらのビジネスも動き出せる環境が整いつつあります。

配当もここ数年で着実に増えており、財務的な安定感もあります。

テングラー氏は「過去を見ているのではなく、未来を見ている」と言います。

「もしM&Aが活発化したとき、最も恩恵を受ける企業はどこか」という視点で選んだ一手がゴールドマンです。

もちろん規制緩和や地政学リスクの後退は予測であり、確実ではありません。

それでも「恩恵を受けるポジションに先回りしておく」という発想は、長期投資の王道と言えます。

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今後の市場見通し：「短期は荒れる、中長期は強気」という判断の根拠

5銘柄を踏まえて、テングラー氏は市場全体をどう見ているのでしょうか。

短期的には不安定な展開が続く可能性がある

今年の前半、場合によっては第3四半期まで、市場は不安定な動きが続く可能性があります。

地政学リスク・原油価格の上昇・景気減速懸念など、ノイズが多い時期です。これは事実として受け入れておく必要があります。

中長期を強気にさせるポジティブ要素

一方で、テングラー氏が注目するポジティブな要素もあります。

• 納税者への税還付増加：今年の上半期だけで相当な資金が消費に回ってくる見込み
• 企業への税制優遇：大型減税法案により大企業の税負担が軽減され、設備投資や利益の改善につながる

強気見通しを崩すリスクは「景気後退」

テングラー氏が最も懸念しているのは、本格的なリセッション（景気後退）です。

経済の縮小が起きれば、弱気相場に直結します。

だから彼女は、企業が発表する「今後の業績見通し」を常に注視しています。

また、長期的には財政赤字の拡大も懸念材料のひとつです。

すぐに株価に影響するわけではありませんが、5〜10年単位では信用コストを押し上げるリスクがあります。

荒れた相場を「試練」ではなく「仕込みのチャンス」として活用できるかどうか、それが長期投資家の差になります。

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まとめ：プロが下落相場でも買い続ける5銘柄と3つの行動指針

今回ご紹介した5銘柄を整理します。

そして、テングラー氏のアプローチから学べる3つの行動指針はこちらです。

1. 今すぐ全部買わない：分割して少しずつ積み増す方法が現実的
2. 「今の業績」より「3〜5年後の成長ストーリー」で選ぶ：AI関連は「構造的に恩恵を受け続けるか」を見る
3. 経営陣の行動をチェックする：CEOが自社株を自腹で買っているかどうかは、信頼性の重要なシグナル

「有名な銘柄を追うのではなく、構造的に強い企業を見つける」。この視点こそが、長期投資家として市場に勝ち続けるための本質だとわたしは感じています。

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2026年、半導体市場が150兆円突破！前年比30%成長の衝撃

2026年の世界半導体市場は、ついに年間売上1兆ドル（約150兆円）の大台を突破する見込みです。バンク・オブ・アメリカのレポートによると、前年比30%という驚異的な成長が予測されています。

通常、半導体市場の成長率は年間5〜10%程度なんですね。つまり、いま起きているのは単なる景気循環ではなく、構造的な大変化なんです。この成長を牽引するのは間違いなくAIです。AI半導体市場は2030年までに9000億ドルに達し、年平均成長率は38%と予測されています。

スマートフォンが普及した2010年代を超える成長速度と言えば、その凄さが伝わるでしょうか。そして重要なのは、この巨大な成長を手にできる企業が限られているということです。

投資成功のカギは「粗利益率」：60%超の企業だけが勝ち残る

バンク・オブ・アメリカのレポートには、興味深い指摘があります。「すべての半導体企業を粗利益率の高い順に並べて、上位5社を買えば大きく外れることはない」というものです。

粗利益率とは、売上から製造コストを引いた利益の割合のこと。この数字が高い企業は、競合他社が真似できない技術や特許を持っているんですね。つまり、価格競争に巻き込まれず、高い利益を維持できるわけです。

今回紹介する6銘柄は、すべて粗利益率が60〜75%という驚異的な数字を誇ります。さらに、それぞれがAI半導体のバリューチェーン（価値の連鎖）の異なる部分を支配しているんです。チップ設計、製造、製造装置、設計ソフトウェア。すべてが揃って初めて、AIチップが完成します。

バンク・オブ・アメリカ推奨の6銘柄を徹底解説

それでは、具体的にどの企業に投資すべきか見ていきましょう。

1. NVIDIA：5000億ドルの受注残を抱える絶対的リーダー

最新決算の売上高は570億ドルで、前年比62%成長という驚異的な数字です。データセンター向け売上は512億ドルで、前年比66%増となっています。

NVIDIAの強みは3つあります。1つ目は、GPU（グラフィックス処理ユニット）がAI学習に最適な設計になっていること。2つ目は、CUDAという開発環境でエコシステムを支配していること。3つ目は、次世代製品ブラックウェルへの移行が順調なことです。

特に注目すべきは、ブラックウェルとルービン（次々世代チップ）だけで5000億ドル相当の受注残を抱えている点です。つまり、今後2年間の売上がすでに確定しているんですね。

株価は年初来で40%以上上昇していますが、PEGレシオ（成長率を加味した評価指標）で見ると0.6倍。通常1倍以下なら割安とされるので、わたしはまだ投資妙味があると考えています。

2. Broadcom：カスタムAIチップで倍増成長を実現

12月発表の決算は、売上180億ドルで前年比28%成長でした。AI半導体売上は前年比74%成長で、次四半期では倍増が予測されています。

Broadcomの強みは、カスタムASIC（特定用途向け集積回路）です。GoogleやMetaといった巨大テック企業は、NVIDIA依存を減らすため、Broadcomと協力して自社専用のAIチップを開発しています。

年間269億ドルのフリーキャッシュフロー（自由に使えるお金）を生み出し、配当も前四半期比10%増の0.65ドルに引き上げました。成長と株主還元を両立できる素晴らしい企業です。

3. ラムリサーチ：AI半導体製造に不可欠な装置メーカー

10月発表の決算は、売上53億ドルで粗利益率50.6%でした。半導体チップを製造するための機械を作る会社です。

AI半導体の製造は従来品よりはるかに複雑で、NVIDIAのブラックウェルチップは7つのチップを統合した超高度な製品なんです。これを作るには、最先端の製造装置が不可欠となります。

ラムリサーチの装置は、エッチングと堆積（半導体の層を削ったり積み重ねたりする工程）で使われます。過去12ヶ月で43億ドルのフリーキャッシュフローを生み出していますが、売上の43%が中国市場のため、地政学リスクには注意が必要です。

4. KLA：1個3万ドルのチップを守る検査装置のトップ

10月発表のQ1決算は、売上32.1億ドルで粗利益率62%でした。製造工程の品質を検査する装置に特化しています。

AI半導体は1個あたり数万ドルもするため、不良品を出荷すると莫大な損失になります。だからこそ、製造工程の各段階で徹底的に検査する必要があるんですね。

過去12ヶ月で39億ドルのフリーキャッシュフローを生み出し、そのうち31億ドルを株主還元に使っています。短期的な調整があっても、財務基盤は極めて強固な企業です。

5. アナログ・デバイセズ：フリーキャッシュフローの96%を株主還元

11月発表の決算は、売上31億ドルで前年比26%成長、粗利益率は69.8%でした。デジタルデータを現実世界の信号に変換する技術のリーダーです。

AI時代において、センサーやデータ収集装置の重要性が増しています。自動運転車や産業用ロボットには何百ものセンサーが搭載されており、すべてにアナログ・デバイセズのチップが使われているんです。

特筆すべきは、フリーキャッシュフローの96%を株主還元に使っていること。配当と自社株買いを合わせて年間41億ドルという驚異的な数字です。成熟した優良企業として、わたしは長期保有に最適だと考えています。

6. ケイデンス：受注残70億ドルの半導体設計ソフトウェア

10月発表の決算は、売上13億ドルで前年比10%成長でした。そして、受注残高が70億ドルで過去最高を記録しています。

ケイデンスは、半導体設計ソフトウェアのリーダーです。建築家がCADソフトを使うように、半導体エンジニアはケイデンスのソフトウェアを使ってチップを設計します。

調整後営業利益率は47.6%という高水準で、NVIDIAやBroadcomも顧客に含まれています。AI半導体の設計が複雑化すればするほど、ケイデンスのソフトウェアが必要になるんですね。

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投資家が知るべき3つのリスクと対策

魅力的な6銘柄ですが、リスクを無視することはできません。3つの主要な懸念を挙げます。

1つ目は中国リスクです。アメリカ政府は高性能チップの中国輸出を制限しており、ラムリサーチのように売上の43%が中国市場の企業は影響を受ける可能性があります。

2つ目は、AIインフラ投資の投資対効果です。1ギガワットのデータセンターを建設するには600億ドルかかり、そのうち300億ドルがハードウェアコストなんです。これが本当に利益を生むのか、まだ完全には証明されていません。

3つ目は、競合の台頭です。AmazonやGoogleは自社でAIチップを開発しており、これらが成功すればNVIDIAやBroadcomの市場シェアが脅かされる可能性があります。

ただし、現時点でのデータを見る限り、成長が止まる兆候はありません。むしろ加速しているんです。OpenAIの週間ユーザーは8億人、Anthropicの年間売上は70億ドルに達しています。AI投資はすでに利益を生み始めているんですね。

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まとめ:分散投資と長期保有で成長の波に乗る

わたしから3つの具体的なアドバイスを提案します。

まず、この6銘柄をポートフォリオの中核に据え、分散投資してください。それぞれがバリューチェーンの異なる部分をカバーしているため、リスク分散になります。

次に、短期的な株価変動に惑わされず、3〜5年の長期視点で保有してください。NVIDIAは成長性が高く、ケイデンスは利益率が高い。それぞれに異なる魅力があります。

最後に、フリーキャッシュフローと株主還元に注目してください。安定したキャッシュフローを持つ企業は、景気後退時にも配当を維持できるからです。

2026年は、AI半導体市場が”証明の年”になるでしょう。巨額の投資が本当に利益を生むかどうかが明確になります。この6社は、その最前線にいるんです。

受注残、フリーキャッシュフロー、粗利益率、すべてが過去最高レベルです。これらは期待ではなく、実際のビジネスとして確定している数字なんですね。この波に乗るか乗らないかは、あなたの今後10年のリターンを大きく左右するでしょう。

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