【米国株 銘柄分析】シスコシステムズ(CSCO)への投資 | 業績 | 配当 | 自社株買い | 決算データまとめ

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シスコシステムズ（CSCO）基本データ

基本情報

会社名	Cisco Systems
ティッカー	CSCO
本社	カリフォルニア州
セクター	情報技術
決算	7月
設立	1984年
上場	1990年

事業内容

シスコは、通信機器で世界最大の会社です。

ルーター、スイッチなどで圧倒的なシェアを獲得しています。

今まで、100以上の会社を買収して成長してきました。

近年は、ソフトウェアやセキュリティー、テレビ会議システム等にも事業を拡大しています。

株価チャート

株価は市場平均をアンダーパフォームしています。

シスコが創業した頃と比べ、

インターネットの普及スピードが減速し、主力事業である通信機器が成熟期だと評価されているためです。

また、中国ファーウェイなどの強力なライバルが現れたことも株価を押し下げる要因となりました。

シスコシステムズ（CSCO）業績

売上高・営業利益

	売上高	成長率
2020年度実績	＄49.3B	ー5％
2021年度予想	＄48.33B	ー2％

業績は、安定していますが低成長です。

2020年度は、コロナウイルスの影響で減収となりました。

2021年度についても減収となる見込みです。

営業利益率

営業利益率は、高い水準を維持しながら上昇傾向にあります。

これは、利益率の高いサービスやセキュリティ事業に力を入れているためです。

今後は、これらの注力事業をどこまで伸ばせるかが注目です。

EPS（1株当たり利益）

2018年度の利益が極端に少ないのは、税制改革に伴う一時費用を計上したためです。

BPS（1株当たり純資産）

会社の体力をあらわすBPSは近年、減少しています。

これは、配当の支払いや、大規模な自社株買いによるものです。

キャッシュフロー

キャッシュフローは非常に安定しています。

ソフトウェア収入の多くがサブスクリプション収入であるため、サービス事業を拡大させることによりキャッシュフローは、さらに安定するでしょう。

シスコシステムズ（CSCO）株主還元

1株あたり配当

配当利回り	3.06％
連続増配年数	10年
過去5年平均増配率	11.7％
過去3年平均増配率	13.3％

配当性向

配当性向は高過ぎず、今後も安定して配当を支払える水準です。

自社株買い

自社株買いに積極的で10年で発行済株数の約24%を減らしました。

株主還元には積極的な会社といえます。

シスコシステムズ（CSCO）バリュエーション

PER(株価収益率)

過去5年間の平均	154.80倍
2020年8月16日時点	16.10倍

PBR(株価純資産倍率)

過去5年間の平均	3.84倍
2020年8月16日時点	4.73倍

PCFR(株価キャッシュフロー倍率)

過去5年間の平均	13.14倍
2020年8月16日時点	11.72倍

シスコシステムズ（CSCO）四半期決算

EPS(1株あたり利益)の市場予想と結果

過去8回の決算のうち、市場予想を上回ったのが8回、下回ったのが0回。

売上高の市場予想と結果

過去8回の決算のうち、市場予想を上回ったのが8回、下回ったのが0回。

2020年度第4四半期決算について

8月12日に第4四半期（5月〜7月）の業績を発表しました。

売上高とEPSは市場予想を上回ったものの、ガイダンスが市場予想を下回り株価は急落しました。

5月〜7月の売上高構成は、製品事業とアプリケーション事業が大きく減収となった一方で、セキュリティー事業は成長、サービス部門は微増となりました。

銘柄分析 コメント

8月12日に発表された決算の内容が悪く、新型コロナウイルスが業績に悪い影響を与えているため、短期的には株価が低迷する可能性があります。

新型コロナウイルスで先行きが不透明な中、シスコの顧客が通信インフラに関する設備投資を先延ばしにしているからです。

しかし、通信機器で圧倒的なシェアを獲得している点とサービス部門に力を入れている点については期待しています。

インターネットトラフィックは年々、増加しています。

そのため、現代社会では、シスコの通信機器が必須の存在となっています。

シスコが、どれだけ社会から必要とされているかは高い営業利益率を見れば分かります。

また、サービス部門に力を入れている点についても期待しています。

決算説明会の中でロビンズCEOは、「ポートフォリオの大部分をサービスに移行する。」と述べています。

今、シスコシステムズは、ハードウェア会社からソフトウェア会社に移行している最中です。

株式市場では、ハードウェア会社の株価は低く評価され、ソフトウェア会社の株価が高く評価される傾向にあります。

例えば、アップルは、iPhoneの売上に依存していた間のPERは10倍台の評価でしたが、サービス部門が成長してきた今はPER30倍台の評価を受けています。

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